沖縄で小学校の先生になる！β

横浜市教育委員会は、児童・生徒の言語能力の向上に活用できる事例をまとめた「言語活動サポートブック」を発行した。
言語活動の重視を掲げる新学習指導要領に対応した内容で、これまで学校で実際に行われて効果の高い事例を紹介。
市内の市立小中学校、特別支援学校５０３校に配布した。
　

サポートブックは小中学校の９年間で言語能力を総合的に向上させるのが狙いで、３５事例を掲載した。
手紙や説明文を書く、新聞を読む・書くなど全教科に対応できる事例のほか、国語や社会、理科、音楽、生活科をはじめ１０教科にそれぞれ適した事例を載せた。
各事例には小中学校それぞれに対応した分析・解釈などを盛り込むといった工夫をし、どの学年でも活用できるのが特徴だ。

　
市教委によると、言語活動はこれまで各校が独自で取り組んできたが、新要領に対応するため２００９年５月にサポートブックの作成に向けた委員会を設置。
横浜国大教授らのほか、現役の小中学校教諭１３人が委員となり、掲載する事例の選定などを進めてきた。
市教委の担当者は
「国語に限らず、全教科に対応できたことで、総合的な授業力強化につながる」
としている。



（2010年05月25日　時事通信）