沖縄で小学校の先生になる！

次の文にあてはまるカリキュラムの類型を選べ。


（１）中心課程および周辺課程で構成するカリキュラムで、アメリカ・バージニア州で実践された「バージニア・プラン」が有名である。

（２）物理・化学・生物・地学などを「理科」としてまとめるようなカリキュラム。


（３）児童・生徒の日常生活に即した経験を活用し、その興味、関心に従って編成されるカリキュラム。

（４）１つの教科の学習と密接な関係にあるほかの教科に関係を持たせて学習させることによって、その相乗効果を得ようとしたカリキュラム。


（ア）融合カリキュラム
（イ）教科カリキュラム
（ウ）経験カリキュラム
（エ）相関カリキュラム
（オ）コア・カリキュラム
（カ）広領域カリキュラム  
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これからの評価の基本的な考え方として、適切なものをすべて選べ。

（１）指導と評価の一体化とは、評価の結果によって後の指導を改善し、さらに新しい指導の盛夏を再度評価するという、指導に生かす評価を充実させることである。

（２）観点別学習状況の評価では、現行の評価方法を基本として、目標に準拠した評価ではなく、集団に準拠した評価を一層重視し、評価の客観性や信頼性を確保していくことが重要である。

（３）評価を行う時期としては、学期末や学年末のみとし、その間に学習した学習内容に関して一括して評価を行うため、単元ごと、時間ごとなどにおける評価は行わない。

（４）具体的な評価の方法としては、ペーパーテストに限定し、「関心・意欲・態度」「思考・判断」「技能・表現」「知識・理解」の４観点のすべてを評価するように出題内容を工夫する。

（５）児童・生徒一人ひとりのよい点や可能性、進歩の状況などを評価する個人内評価をより一層重視し、フィードバック機能を効果的に活用する。  
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１９９８（平成１０）年に告示された小・中学校学習指導要領の下での指導要録についての記述として、正しいものをすべて選べ。

（１）指導要録は、児童生徒の学籍並びに指導の過程及び結果の要約を記録し、その後の指導及び外部に対する証明等のための原簿としての性格を持つが、この基本的な性質には変わりがない。

（２）これまでの様式を基本的に維持した上で、評定を学習指導要領に示す目標に照らして、その実現状況をみる評価に改める。

（３）評定は、従来すべての学年で一律に行われてきたが、これを小学校第３学年以上においては３段階、中学校の必修教科においては５段階というように改める。

（４）評定は、小学校第１・２学年については、身に付ける内容等が基本的なものであることから、これまで同様、３段階で行うこととする。

（５）「生きる力」の育成を目指し、豊かな人間性を育てることが重要であることを踏まえ、「行動の記録」の項目を見直す。

（６）「総合的な学習の時間」については、目標に準拠した５段階評価に加え、評価を文書記述する欄を新設する。  
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次の文は小学校学習指導要領「総則編」の一部である。
（　　）に適語を入れよ。


学校において編成する教育課程とは、学校教育の目的や目標を達成するために、教育の内容を児童の（　①　）に応じ、（　②　）との関連において総合的に組織した学校の教育計画である。

（ア）興味・関心
（イ）授業時数
（ウ）心身の発達
（エ）学習状況
（オ）学年  
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次の文は、教育課程審議会答申「幼稚園、小学校、中学校、高等学校、盲学校、聾学校及び養護学校の教育課程の基準の改善について」（１９９８年）で示された「教育課程の基準の改善のねらい」である。
（　　）に適語を入れよ。

（１）豊かな人間性や（　①　）、国際社会に生きる日本人としての自覚を育成すること。

（２）自ら（　②　）、自ら考える力を育成すること。

（３）ゆとりのある教育活動を展開する中で、（　③　）の確実な定着を図り、（　④　）を生かす教育を充実すること。

（４）各学校が（　⑤　）を生かし特色をある教育、特色ある学校づくりを進めること。
  
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カリキュラムを構成するための考え方は、大きく２つに分けることができる。
教科（中心）カリキュラムでは、文化遺産（文化財）の伝達を目的に、教育内容の系統性を重視する一方、経験（中心）カリキュラムでは児童・生徒の側から学習内容を考え、子どもの興味・関心や日常生活における経験を重視する。
試験では、これらを両端に置いてカリキュラムを６段階に類型化したスペアーズの分類が出題されるので、それぞれの特徴を理解しておくとよいだろう。


・教科カリキュラム：学問体系を背景にして、教材を論理的な順序によって系統的に構成したもの。
　文化遺産（文化財）の伝達が目的である。

・相関カリキュラム：教科の領域は保持しつつ、複数教科間で学習内容の関連を持たせることによって、教育効果の向上をねらったもの。

・融合カリキュラム：教科を融合して再編成し、新たな教科・領域を設定したもの。
　物理・化学・生物・地学の諸教科を「理科」として統合したり、歴史・地理・公民の諸教科を「社会科」として統合する例などが当てはまる。

・広領域カリキュラム：教科の境目をなくし、より大きな領域でカリキュラムを構成したもの。
　自然科学・社会科学・人文科学といった分類が相当する。

・コア・カリキュラム：カリキュラム全体の中で核となる教科や領域を設定し、それ以外の教科を周辺に位置付け、これらを結びつけようとするもの。

・経験カリキュラム：教科そのものを廃し、子どもの興味・関心・要求に基づき、生活場面での実践的経験が生かされる内容によって構成されるもの。


※経験カリキュラムは、アメリカのデューイら進歩主義教育者が推進した。  

○歴史・公民・地理などを「社会科」とするように、教科の壁を取り払い、再編成することで新しい教科を設定するカリキュラム。

→融合カリキュラム  

○文化遺産を系統立てて次の世代に伝える目的から、一般的に用いられている。
カリキュラムの編成や評価が容易である。

→教科カリキュラム  

○カリキュラム全体の中から中心課題となる領域を設定し、その他の教科や領域を周辺に位置付けて相互を有機的に結びつける。

→コア・カリキュラム


※コア・カリキュラムは、１９３４年にアメリカのバージニア州教育委員会が作成したバージニア・プランが知られている。
これは「社会機能法」（スコープ・シークエンス法）とも呼ばれ、１９３０年代にはカリフォルニア・プランと呼ばれるものも存在した。

日本では第二次大戦後の数年間、コア・カリキュラム運動が盛り上がった。
地域教育計画の作成と実践などとともに、戦後のカリキュラム改造の一つの流れを作った。

また、コア・カリキュラムと混同されやすいものにクロス・カリキュラムがある。
クロス・カリキュラムは特定の課題（環境問題や人権問題など）に関して教科横断的にカリキュラムを編成するものである。
中心とする課題の周りに諸教科を配置するという点では類似しているが、両者は異なるものである。  

○教科の区分をそのままにして、教科間の内容の関連を図り関係を密接にし、教育効果を上げようとするカリキュラム。

→相関カリキュラム  

学校における教育課程とは
「学校教育の目的や目標を達成するために、教育の内容を児童（生徒）の心身の発達に応じ、授業時数（や単位数）との関連において総合的に組織した学校の教育計画」
であると定義される。
教育課程の編成について、学習指導要領は
「各学校においては（中略）適切な教育課程を編成するものとする」
と、各学校に編成権があることを示している。
したがって学校教育法における
「校長は、校務をつかさどり、所属職員を監督する」
という規定（第２８条第３項、第４０条）から、最終責任者は校長となるが、全教職員の協力の下に編成されるべきであることは言うまでもない。  

「生きる力」の育成を目標に掲げる現行の学習指導要領は、１９９８（平成１０）年（小学校、中学校）と１９９９（平成１１）年（高校、盲・聾・養護学校）に改訂され、さらに２００３（平成１５）年にも一部改正が行われている。
この学習指導要領改訂のもとになった１９９８年の教育課程審議会答申「幼稚園、小学校、中学校、高等学校、盲学校、聾学校及び養護学校の教育課程の基準の改善について」は、教育課程の基準の改善のねらいとして、
①「豊かな人間性や社会性、国際社会に生きる日本人としての自覚を育成すること」
②「自ら学び、自ら考える力を育成すること」
③「ゆとりのある教育活動を展開する中で、基礎・基本の確実な定着を図り、個性を生かす教育を充実すること」
④「各学校が創意工夫を生かし特色ある教育、特色ある学校づくりを進めること」
の４点を挙げている。

※頻出事項！  

また、指導要録の取扱いについては、以下の改善点などが示された。


・小・中学校の観点別学習状況については、４つの観点（「関心・意欲・態度」「思考・判断」「技能・表現」「知識・理解」）による３段階での評価を維持する。
なお評定についてはこれまで通り、小学校第１・２学年では行わず、第３学年以上では３段階で、中学校の必修教科においては５段階で行う。

・小・中学校での評定は、絶対評価を加味した相対評価から、目標に準拠した評価（いわゆる絶対評価）に改める。

・「生きる力」の育成を目指し、総合的に児童・生徒の成長をとらえられるよう、各教科の学習の記録、特別活動の記録、行動の記録、進路指導の記録、指導上参考となる諸事項に分かれていた小・中学校の所見欄等を統合し、「総合所見及び指導上参考となる諸事項」の欄を新設する。

・「総合的な学習の時間」を数値的に評価するのは適切でなく、各学校における「学習活動」や「観点」に基づき、児童・生徒にどのような力が身に付いたかなどを文章記述により評価する。

・指導要録の本人への開示は、個人情報保護基本法制の基本的な考え方（業務の適正な実施に支障を及ぼすおそれがあるとき等を除き開示する）に基づき、各教育委員会等がそれぞれの事案に応じ判断することが適当。

※答申ではこのほかにも、学校の自己点検・自己評価の推進についても触れており、多くの内容を扱っている。
特に今回解説した部分は頻出事項であるため、答申本文にも目を通しておくなどして充分に理解しておく必要がある。  

教育課程審議会は２０００（平成１２）年に「児童生徒の学習と教育課程の実施状況の評価の在り方について」を答申し、それは現行の学習指導要領の児童・生徒の評価や指導要録についての基本的な方針に反映されている。

このうち児童・生徒の学習状況の評価については、以下の点が示された。

・学力については、知識の量のみでとらえず、学習指導要領に示す基礎的・基本的な内容を確実に身に付けているかどうかによってとらえることが必要。

・評価については、学習指導要領に示す目標の実現状況をみる「目標に準拠した評価（いわゆる絶対評価）」を一層重視し、児童・生徒のよい点や可能性、進歩の状況などを評価する個人内評価を工夫することが重要。

・学校の教育活動については、計画、実践、評価という一連の活動が繰り返されながら展開されるものであるため、指導と評価の一体化を図り、評価方法の工夫改善を図ること、学校全体での評価の取り組みを進めることが重要。  

○次の文は、２０００（平成１２）年に出された教育課程審議会答申「児童生徒の学習と教育課程の実施状況の評価の在り方について」の一部である。


学力については、知識の量のみでとらえるのではなく、学習指導要領に示す基礎的・基本的な内容を確実に身に付けることはもとより、それにとどまることなく、自ら学び自ら考える力などの「生きる力」が育まれているかどうかによってとらえる必要がある。

これからの評価においては、観点別学習状況の評価を基本とした現行の評価方法を発展させ、目標に準拠した評価（いわゆる絶対評価）を一層重視するとともに、児童生徒一人一人のよい点や可能性、進歩の状況などを評価するため、個人内評価を工夫することが重要である。  

教育課程審議会は、文部省（当時）に設置されていた文部大臣（当時）の諮問機関で、教育課程の基本的な考え方について審議した（その答申を受けて学習指導要領の改訂は行われた）。

２００１年（平成１３）年の中央省庁再編に伴って中央教育審議会に整理・統合され、現在は初等中等教育分科会がこの役割を担っている。  

「生きる力」は１９９６（平成８）年の中央教育審議会（第１５期）の「２１世紀を展望した我が国の教育の在り方について（第一次答申）」で大きく取り上げられ、「ゆとり」の中で「生きる力」をはぐくむことが提言された。

「生きる力」は、
①「確かな学力」：知識・技能に加え、学ぶ意欲や、自分で課題を見付け、自ら学び、主体的に判断し、よりよく問題を解決する資質や能力など、
②「豊かな人間性」：自らを律しつつ、他人とともに協調し、他人を思いやる心や感動する心などなど、
③「健康・体力」：たくましく生きるための健康や体力
の３つから構成される、としている。  

○次の文は、小学校学習指導要領第１章「総則」における「教育課程編制の一般方針」の一部である。


各学校においては、法令及びこの章以下に示すところに従い、児童の人間としての調和のとれた育成を目指し、地域や学校の実態及び児童の心身の発達段階や特性を十分考慮して、適切な教育課程を編制するものとする。

学校の教育活動を進めるに当たっては、各学校において、児童に生きる力をはぐくむことを目指し、創意工夫を生かし、特色ある教育活動を展開する中で、自ら学び自ら考える力の育成を図るとともに、基礎的・基本的な内容の確実な定着を図り、個性を生かす教育の充実に努めなければならない。